日本国憲法 条文確認クイズ

日本国憲法クイズをやってみよう🎵

当ページでは日本国憲法の条文に関するクイズを掲載しております。
毎回10問がシャッフルで出題されます。
(2022年2月11日現在、全60問ですが随時増やしてゆく予定です)

いずれの問題も、条文さえ読めば正誤を確認できるものばかりです。
迷った箇所があれば、ぜひ当サイトの音声データを使って再確認してみてください。

また、【○×問題】か【少数肢択一問題】の形式となっておりますので、気楽にサクサク行うことができます。
全集中する勉強に疲れた時など、ちょっと一息、気分転換にお試しください。

 

日本国憲法の条文について、適切な選択肢を選んでください。

国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進をさせなければならない。
(関連:第25条第2項 K29-1-1改)
この憲法が国民に保障する自由及び権利は、国民の不断の努力によつて、これを保持しなければならない。又、国民は、これを濫用してはならないのであつて、常に    のためにこれを利用する責任を負ふ。
(関連:第12条 K30-1-4改)
両議院は、各々国政に関する調査を行ひ、これに関して、証人の出頭及び証言並びに    の提出を要求することができる。
(関連:第62条 K27-2-3改)
最高裁判所は、訴訟に関する手続、弁護士、裁判所の内部規律及び司法事務処理に関する事項について、規則を定める権限を有する。
(関連:第77条第1項 K29-1-5改)
最高裁判所は、その長たる裁判官及び法律の定める員数のその他の裁判官でこれを構成し、そのすべての裁判官は、内閣でこれを任命する。
(関連:第79条第1項 K28-2-4改)
両議院は、各々その議員の資格に関する争訟を裁判する。但し、議員の議席を失はせるには、総議員の三分の二以上の多数による議決を必要とする。
(関連:第55条 K29-2-ウ改)
予見し難い予算の不足に充てるため、国会の議決に基いて    を設け、内閣の責任でこれを支出することができる。
(関連:第87条第1項 K28-1-5改)
すべて国民は、法律の前に均しく平等であつて、人種、信条、性別、社会的身分、門地、教育、財産又は収入により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。
(関連:第14条第1項 K02-1-1改)
衆議院が解散されたときは、解散の日から    に、衆議院議員の総選挙を行ひ、その選挙の日から三十日以内に、国会を召集しなければならない。
(関連:第54条第1項 K28-1-3改)
国民は、すべての基本的人権の享有を妨げられない。この憲法が国民に保障する基本的人権は、侵すことのできない    として、現在及び将来の国民に与へられる。
(関連:第11条 K01-1-1改)
下記フォームに入力すると結果が表示されます
日本国憲法の条文について、適切な選択肢を選んでください。
あなたは {{maxScore}} 問中 {{userScore}} 問 正解しました。
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